Logo header1

Dealing with Climate Change 気候変動への対応

パフォーマンス

J_パフォーマンス

Theme thumb 20191002 2m3 %e5%9f%b9%e9%a4%8a%e3%82%bf%e3%83%b3%e3%82%af%e5%86%99%e7%9c%9f

培養タンク (K10エココンテスト「セメント排ガスを活用した藻類培養の実証試験」の関連写真)

GHG排出量実績と取り組み

2021年度の温室効果ガス削減活動

温室効果ガス総排出量(単体+主要連結子会社)

2021年度の当社グループ全体での温室効果ガス排出量(単体+主要連結子会社)は10,487千tでした。2020年度比で166千t減少しました。

グラフ

エネルギー起源温室効果ガス排出量の推移(単体)

2021年度の当社単体でのエネルギー起源温室効果ガス排出量は3,114千tでした。2020年度比で43千t減少しました。

グラフ

  • ※ 非エネルギー起源の温室効果ガス排出源は原料等で使用される石灰石が主要なものですが、 代替や削減が困難であることから、省エネルギーを通じた削減努力が確認できるエネルギー起源温室効果ガス排出量を対象としています。

温室効果ガス排出原単位の推移(単体)

単体の温室効果ガス排出量は、2020年度対比▲70千tCO2 (▲1%)の削減となりました。また、原単位は各事業の生産量増加の影響、並びにセメント工場の廃プラ・再生油の熱エネルギー代替物の使用量増加が影響し大幅に改善しました。

グラフ

エネルギー原単位の推移(単体)

単体のエネルギー使用量は2020年度対比0.2%減少しました。また、各事業の生産量増加、並びにセメント工場の熱エネルギー代替物の使用量増加が影響し原単位は4.5%改善しました。事業者クラス分け評価:Sクラス(Sクラス:過去5年平均で1%以上の原単位改善)となりました。

グラフ

  • ※ エネルギー原単位は、日本の省エネ法(エネルギーの使用の合理化等に関する法律)のもとで定められている定期報告書作成要領に従い算出。当社は事業内容が多様なため、事業ごとに「エネルギーの使用と密接な関係を持つ値」を設定し、計算式の分母として使用しています。各事業のエネルギー原単位の対前年度比と、各事業で使用するエネルギーの全社に占める割合とを掛け合わせて事業別の寄与度を求め、その合計が全社の原単位(前年度比)となります。温室効果ガス排出原単位も同様に算出しています。
  • ※ 省エネ法による2021年度実績の定期報告書では、セメント事業拠点を除外し算出していますが本表ではセメント事業拠点を含めて算出しています。
  • ※ 当社のセメント事業は、UBE(株)(旧宇部興産(株))とのセメント事業等の統合に伴い、2022年4月1日付で、吸収分割により、UBE三菱セメント(株)(持分法適用関連会社)が承継しました。
    アルミ事業につきましては、当社は、2022年3月31日付で、保有するユニバーサル製缶株式の全株式を昭和アルミニウム缶(株)に譲渡し、同日付で、三菱アルミニウム(株)のアルミ圧延・押出事業を吸収分割により昭和アルミニウム缶(株)に承継させました。2021年3月31日現在の数値を元に情報を掲載しています。

2021年度温室効果ガス総排出量内訳[千t-CO2e]

分類 単体 国内グループ 海外グループ
SCOPE1
(直接)
エネルギー起源
(燃料等)
2,600 542 609 3,751
非エネルギー起源 プロセス 3,681 175 669 4,526
廃棄物 434 273 28 734
その他ガス 21 34 4 58
(参考)
非エネルギー起源合計
4,136 482 701 5,318
小計 6,736 1,024 1,310 9,069
SCOPE2(間接)*1 エネルギー起源
(電力等)
514 390 514 1,418
(参考)エネルギー起源合計 3,114 932 1,123 5,169
合計 7,250 1,414 1,824 10,487
  • ※ 「グループ会社」は連結子会社118社(国内54社、海外64社)を含んでいます。
  • ※ 排出係数として、国内電力は電力会社の調整後排出係数、海外電力は国際エネルギー機関(IEA)が公表する排出係数、燃料および蒸気は温対法(地球温暖化対策の 推進に関する法律)の数値を用いています。
  • ※ 「SCOPE2(間接)*1」は市場別(market base)排出量を表示。地域別(location base)では1,526[千t-CO2e]

2021年度のScope3排出量[千t-CO2e]

項目 対象 単体 グループ 活動量の考え方
カテゴリ1 購入した製品・サービス 温室効果ガス排出量以外の環境データ対象組織と同じ 1,563 3,268 4,830 グループ外から受け入れた原材料(廃棄物原材料・副産物原材料は対象外)の物量ベースの使用量
カテゴリ2 資本財 連結財務諸表と同じ 105 131 237 報告対象年度における設備投資金額
カテゴリ3 SCOPE1,2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動 温室効果ガス排出対象組織と同じ 525 221 746 燃料種別使用量、グループ外から購入した電力量および蒸気量
カテゴリ4 輸送、配送(上流) 温室効果ガス排出量以外の環境データ対象組織と同じ 617 1,374 1,992 ①報告対象年度に購入した製品・サービスのサプライヤーから自社への物流に伴う排出
・主要原材料ごとに(廃棄物原材料・副産物原材料は対象外)輸送シナリオを設定
・国間距離はIDEA 国地域間距離データベース、その他の距離は距離検索サイトを利用し設定(一部、カンパニーへのアンケートにより回答があった距離を採用しているケースもあり)
②報告対象年度の出荷輸送のうち、自社が費用負担している製品の物流に伴う排出
・主要出荷製品ごとに輸送シナリオを設定
・国間距離はIDEA 国地域間距離データベース、その他の距離は距離検索サイトを利用し設定
カテゴリ5 事業から出る廃棄物 温室効果ガス排出量以外の環境データ対象組織と同じ 2 8 10 産業廃棄物量(再資源化・埋立)を対象
カテゴリ6 出張 連結 0 3 3 単体については、拠点(事業所およびオフィス)別の従業員数
ただし、新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴う出張自粛を考慮して、報告対象年度と通常年度の出張費を比較し、従業員数に対通常年度の出張費割合を乗じた値を活動量とした
連結子会社については、有価証券報告書の人員情報より、カンパニー別の従業員数
カテゴリ7 雇用者の通勤 連結 2 9 11 単体については、拠点(事業所およびオフィス)別の従業員数
ただし、新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴う出社自粛を考慮して、本社オフィスおよび本社以外のオフィスについては報告対象年度の出社割合を乗じた値を活動量とした
連結子会社については、有価証券報告書の人員情報より、カンパニー別の従業員数
カテゴリ8 リース資産(上流) 賃借しているリース資産はあるが、SCOPE1,2に含んでいるため、算定対象外
カテゴリ9 輸送、配送(下流) 温室効果ガス排出量以外の環境データ対象組織と同じ 126 289 415 販売先までの出荷輸送のうち、他社が費用負担している製品の物流に伴う排出
販売先以降最終消費者までの輸送は対象外とする
国間距離はIDEA 国地域間距離データベース、その他の距離は距離検索サイトを利用し設定(一部、カンパニーへのアンケートにより回答があった距離を採用しているケースもあり)
カテゴリ10 販売した製品の加工 温室効果ガス排出量以外の環境データ対象組織と同じ 215 501 717 販売した製品として、カンパニー別グループ外への製品出荷量を活動量とした
製品ごとに想定される一次加工を設定して、加工に伴う排出量を算定
カテゴリ11 販売した製品の使用 販売する製品は素材や部品で、利用先は多岐に渡り、最終製品までたどるのは困難であるため、算定対象外
カテゴリ12 販売した製品の廃棄 温室効果ガス排出量以外の環境データ対象組織と同じ 107 241 348 販売した製品として、カンパニー別グループ外への製品出荷量を活動量とした
製品ごとに想定される廃棄方法を設定して、廃棄に伴う排出量を算定
カテゴリ13 リース資産(下流) 賃貸ししているリース資産はほぼないため、算定対象外
カテゴリ14 フランチャイズ フランチャイズ事業は行っていないため、算定対象外
カテゴリ15 投資 純粋な利益の追求を目的とした投資は行っていないため、算定対象外
合計 3,263 6,046 9,309  
  • ※ 原材料調達、輸送、製品出荷シナリオは2019年度実績に基づき設定しています。
  • ※ 算定方法は、環境省・経産省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン(ver.2.4)」を参考とし、排出原単位は「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース(Ver3.2)」等を参照して算定しました。
  • ※ 2021年度のScope3排出量は、2022年3月31日現在における、当社(旧セメント事業含む)および連結子会社63社(旧アルミ事業除く)のデータを反映しています。
  • ※ 当社のセメント事業は、UBE(株)(旧宇部興産(株))とのセメント事業等の統合に伴い、2022年4月1日付で、吸収分割により、UBE三菱セメント(株)(持分法適用関連会社)が承継しました。
    アルミ事業につきましては、当社は、2022年3月31日付で、保有するユニバーサル製缶株式の全株式を昭和アルミニウム缶(株)に譲渡し、同日付で、三菱アルミニウム(株)のアルミ圧延・押出事業を吸収分割により昭和アルミニウム缶(株)に承継させました。2022年3月31日現在の数値を元に情報を掲載しています。

各事業における主要な取り組み

当社の製造事業所・⼯場は、徹底した省エネルギーの追求を重要課題と捉え、省エネ活動を進めています。
具体的には、燃料の⾒直し、未利⽤エネルギーの利活⽤、⼯程・設備の改善、⾼効率機器の導⼊、機器仕様の適正化、設備運転制御・操業形態の⾒直し等の視点で活動を⾏っています。本社・⽀店・営業所や、研究所等の⼩規模な事業所でも、LED照明導⼊等の省エネの取り組みを継続しています。

このページの先頭へ戻る

物流における取り組み

2021年度の輸送におけるCO2排出量は、単体は(※1)18,534t(前年度比 1,443t増)、+グループ会社(※2)の合計=30,237t(前年度比 981t増)となりました。一方、エネルギー消費原単位(※3)は、単体は21.47kℓ/百万トンキロと前年度比で0.4%の改善となりました。
今後も、長距離輸送を中心にモーダルシフトを進めるとともに、グループ全体での物流最適化を通じて、環境負荷の小さい物流の構築に努めます。

輸送モード別CO2排出量(単位:t-CO2

  2020年度 2021年度
単体 グループ
会社
合計 単体
※1
グループ
会社
※2
合計
物流CO₂排出量 総量 17,091 12,165 29,256 18,534 11,703 30,237
内訳 トラック 9,872 5,213 15,086 10,666 4,989 15,655
船舶 7,170 6,948 14,118 7,809 6,712 14,521
鉄道 23 4 27 20 3 23
航空 26 0 26 38 0 38
  • ※1 当社のセメント事業は、UBE(株)(旧宇部興産(株))とのセメント事業等の統合に伴い、2022年4月1日付で、吸収分割により、UBE三菱セメント(株)(持分法適用関連会社)が承継しました。このため2020年度/2021年度は、セメント事業を除くデータを掲載しています。
  • ※2 アルミ事業につきましては、当社は、2022年3月31日付で、保有するユニバーサル製缶(株)の全株式を昭和アルミニウム缶(株)に譲渡し、同日付で、三菱アルミニウム(株)のアルミ圧延・押出事業を吸収分割により昭和アルミニウム缶(株)に承継させました。このため、上記データにつきましては、グループ会社としては、2020年度/2021年度とも小名浜製錬・ダイヤソルトの2社のデータを掲載しています。
  • ※3 使用エネルギー量を原油量換算(kℓ)し、輸送トンキロ(百万トンキロ)で割った値。
三菱マテリアル株式会社