三菱マテリアル

GRI Content Index

GRI内容索引

共通スタンダード
GRIスタンダード 項目 掲載箇所 サステナビリティレポート
2024
GRI 2:
一般開示事項
2021
1. 組織と報告実務
2-1 組織の詳細  会社概要
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 会社概要
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先  編集方針 P12
2-4 情報の修正・訂正記述  編集方針 P12
2-5 外部保証 独立した第三者保証報告書 P226
2.活動と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係  製品・事業
2-7 従業員 人材確保と育成の強化 P79
2-8 従業員以外の労働者 
3.ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成  コーポレートガバナンスの強化
コーポレート・ガバナンス報告書
P143
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出  コーポレートガバナンスの強化
コーポレート・ガバナンス報告書
P143
2-11 最高ガバナンス機関の議長  コーポレートガバナンスの強化
コーポレート・ガバナンス報告書
P143
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割  コーポレートガバナンスの強化
コーポレート・ガバナンス報告書
P143
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲  当社グループにおけるサステナビリティ P4
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割  当社グループにおけるサステナビリティ P14
2-15 利益相反 コンプライアンスの徹底 P125
2-16 重要な懸念事項の伝達  当社グループにおけるサステナビリティ P14
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見  コーポレートガバナンスの強化
コーポレート・ガバナンス報告書
P143
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価  コーポレート・ガバナンス報告書
2-19 報酬方針  コーポレートガバナンスの強化
コーポレート・ガバナンス報告書
P143
2-20 報酬の決定プロセス  コーポレートガバナンスの強化
コーポレート・ガバナンス報告書
P143
2-21 年間総報酬額の比率  コーポレートガバナンスの強化
コーポレート・ガバナンス報告書
P143
4.戦略、方針、実務慣行
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明  トップメッセージ
2-23 方針声明  企業理念
2-24 方針声明の実践 当社グループにおけるサステナビリティ P14
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス 個の尊厳と基本的人権の尊重
コンプライアンスの徹底
P90
P125
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 お問い合わせ
コンプライアンスの徹底
P125
2-27 法規制遵守 コンプライアンスの徹底 P125
2-28 会員資格を持つ団体  ステークホルダーとのエンゲージメント強化 P93
5.ステークホルダー・エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ  ステークホルダーとのエンゲージメント強化 P93
2-30 労働協約  ステークホルダーとのエンゲージメント強化 P93
GRIスタンダード 項目 掲載箇所 サステナビリティレポート
2024
GRI 3:
マテリアルな項目
2021
3-1 マテリアルな項目の特定プロセス マテリアリティ(重要課題)への取り組み P17
3-2 マテリアルな項目のリスト
3-3 マテリアルな項目のマネジメント マテリアリティ(重要課題)への取り組み P17
環境負荷低減
200:経済
GRIスタンダード 項目 掲載箇所 サステナビリティレポート
2024
201:経済パフォーマンス 201-1 創出、分配した直接的経済価値 ステークホルダーとのエンゲージメント強化 P93
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化 P27
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 ステークホルダーとのエンゲージメント強化 P93
201-4 政府から受けた資金援助 ステークホルダーとのエンゲージメント強化 P93
202:地域経済でのプレゼンス 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)  
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 人材確保と育成の強化 P79
203:間接的な経済的インパクト 203-1 インフラ投資および支援サービス 地域社会との対話、共生の推進
有害物質の敷地外漏洩防止、環境法令違反撲滅
P104
P157
203-2 著しい間接的な経済的インパクト ステークホルダーとのエンゲージメント強化 P93
204:調達慣行 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  
205:腐敗防止 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所  
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンスの徹底 P125
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 サステナビリティデータ一覧 P204
206:反競争的行為 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 サステナビリティデータ一覧 P204
207:税金 207-1 税務へのアプローチ 税務方針 P141
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント 税務方針 P141
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 税務方針 P141
207-4 国別の報告 税務方針 P141
300:環境
GRIスタンダード 項目 掲載箇所 サステナビリティレポート
2024
301:原材料 301-1 使用原材料の重量または体積 環境負荷低減
リサイクル可能な製品の開発・提供
サステナビリティデータ一覧
P65
P24
P204
301-2 使用したリサイクル材料 環境負荷低減
リサイクル可能な製品の開発・提供
高度なリサイクル技術による資源循環のデザイン推進
P65
P24
P19
301-3 再生利用された製品と梱包材 リサイクル可能な製品の開発・提供 P24
302:エネルギー 302-1 組織内のエネルギー消費量 環境負荷低減 P65
302-2 組織外のエネルギー消費量 カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化 P27
302-3 エネルギー原単位 カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化 P27
302-4 エネルギー消費量の削減 カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化 P27
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化 P27
303:水と廃水 303-1 共有資源としての水との相互作用 カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化 P27
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 環境負荷低減 P65
303-3 取水 環境負荷低減 P65
303-4 排水 環境負荷低減 P65
303-5 水消費 環境負荷低減 P65
304:生物多様性 304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 生物多様性の確保P53
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト 生物多様性の確保 P53
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性の確保 P53
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリスト並びに国内保全種リスト対象の生物種 生物多様性の確保 P53
MM1 (所有あるいは賃借し、生産活動または採掘のために管理している土地で)開発または原状回復した土地の面積 現在経営権を有する鉱山がないため該当しません。
MM2 所定の基準に基づき生物多様性管理計画が必要であると確認された事業地の数および割合、並びに管理計画が導入されている事業地の数(および割合) 生物多様性の確保 P53
305:大気への排出 305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化
サステナビリティデータ一覧
P27
P204
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化
サステナビリティデータ一覧
P27
P204
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化
サステナビリティデータ一覧
P27
P204
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化 P27
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 カーボンニュートラル実現に向けた取り組み強化 P27
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量  
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境負荷低減 P65
306:廃棄物 306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 環境負荷低減 P65
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 環境負荷低減
リサイクル可能な製品の開発・提供
P65
P24
306-3 発生した廃棄物 環境負荷低減 P65
306-4 処分されなかった廃棄物 環境負荷低減 P65
306-5 処分された廃棄物 環境負荷低減 P65
MM3 表土、ずり、尾鉱、スラッジの総排出量およびそのリスク 現在経営権を有する鉱山がないため該当しません。
308:サプライヤーの環境面のアセスメント 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー サプライチェーンによる人権への配慮 P175
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 サプライチェーンによる人権への配慮 P175
400:社会
GRIスタンダード 項目 掲載箇所 サステナビリティレポート
2024
401:雇用 401-1 従業員の新規雇用と離職 人材確保と育成の強化 P79
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当  
401-3 育児休暇 柔軟な働き方の推進 P87
402:労使関係 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 柔軟な働き方の推進 P87
403:労働安全衛生 403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 労働災害の未然防止 P112
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 労働災害の未然防止 P112
403-3 労働衛生サービス 労働災害の未然防止 P112
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 労働災害の未然防止 P112
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 労働災害の未然防止 P112
403-6 労働者の健康増進 労働災害の未然防止 P112
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 労働災害の未然防止 P112
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 労働災害の未然防止  P112
403-9 労働関連の傷害 労働災害の未然防止 P112
403-10 労働関連の疾病・体調不良  
404:研修と教育 404-1 従業員一人当たりの年間平均研修時間 人材確保と育成の強化 P79
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材確保と育成の強化 P79
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合  
405:ダイバーシティと機会均等 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ コーポレート・ガバナンス報告書
DE&I推進
P82
405-2 基本給と報酬総額の男女比  
406:非差別 406-1 差別事例と実施した救済措置 個の尊厳と基本的人権の尊重 P90
407:結社の自由と団体交渉 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー  
408:児童労働 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 原材料の調達多様化 P170
409:強制労働 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 原材料の調達多様化 P170
410:保安慣行 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 サプライチェーンにおける人権への配慮 P175
411:先住民族の権利 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当する事象はありませんでした。
MM5 先住民の土地または隣接地域で進めいている事業の総数、並びに先住民のコミュニティーと正式な合意を結んでいる事業または事業地の数および割合 現在経営権を有する鉱山がないため該当しません。
413:地域コミュニティ 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 環境負荷低減
P65
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 現在経営権を有する鉱山がないため該当しません。
MM6 土地使用並びに先住民の慣習上の権利に関する重大な紛争の発生数およびその説明 現在経営権を有する鉱山がないため該当しません。
MM7 土地使用並びに地域住民および先住民の慣習上の権利に関する紛争の解決のために使用された苦情処理メカニズムがどの程度用いられたかおよびその結果 現在経営権を有する鉱山がないため該当しません。
MM8 事業地内またはその隣接地域で小規模鉱山採掘(ASM)を実施している事業地の数(および割合)、その関連リスク、並びにそれらのリスクを管理・軽減するための措置 現在経営権を有する鉱山がないため該当しません。
MM9 再定住が行われた事業地、事業地ごとの世帯数、並びに再定住プロセスによって生じた生活への影響 現在経営権を有する鉱山がないため該当しません。
MM10 閉鎖計画のある事業場の数および割合 現在経営権を有する鉱山がないため該当しません。
414:サプライヤーの社会面のアセスメント 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー サプライチェーンにおける人権への配慮
個の尊厳と基本的人権の尊重
P175
P90
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 サプライチェーンにおける人権への配慮 P175
415:公共政策 415-1 政治献金 サステナビリティデータ一覧 P204
416:顧客の安全衛生 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例  
417:マーケティングとラベリング 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項

417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例  
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例  
418:顧客プライバシー 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当する事象はありませんでした。
三菱マテリアル株式会社

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