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Our Approach to ESG and Sustainability 私たちのESGレポートとサステナビリティ

当社グループにおけるサステナビリティ

当社グループにおけるサステナビリティ

サステナビリティに関する基本方針

当社グループは、2005年4月にCSR活動に取り組むことを「CSR宣言」として公表し、2006年5月に「CSR活動方針」を制定、CSR活動に取り組んできました。その後、気候変動や環境問題、社会問題等に対する関心の高まりととともに、サステナビリティをより重視していく社会の流れを踏まえ、当社グループとしてサステナビリティをより積極的かつ能動的に推進していく姿勢を明確にするため、2021年12月に「サステナビリティ基本⽅針」を制定しました。あわせて同方針のもと、人権方針、調達方針を策定しました。なお、ESGはこのような取り組みを、環境、社会、ガバナンスという分類で整理したものです。

当社グループは、「人と社会と地球のために」を企業理念として掲げ、社会全体の持続可能性(サステナビリティ)が企業活動の将来に重大な影響を与えるとの認識を前提に、「豊かな社会」「循環型社会」「脱炭素社会」の構築に貢献を念頭に、事業活動を通じた社会課題の解決の実践により社会的価値と経済的価値の両立を目指しています。
また、重要課題の特定においても、国際的なガイドラインやESG調査アンケートを含む幅広い情報ソースから当社グループが対応すべき社会的要請を抽出したうえで、「ステークホルダーの視点」と「経営の視点」で優先度を評価しています。こうして見い出した重要課題を解決するアプローチは、事業戦略へ統合するとともに、日々の事業プロセスにも体系的な形で組み込んでいます。

三菱マテリアルグループの企業理念およびステークホルダー概念図

三菱マテリアルグループの企業理念及びステークホルダー概念図

サステナビリティ基本方針

安全と健康最優先の労働環境整備
私たちは、安全と健康を最優先事項とし、労働災害の防止や労働衛生の確保、社員の健康管理、自然災害や世界的感染症に対する危機管理など、労働環境の整備に努めます。
人権尊重
私たちは、人権尊重を事業活動の基盤となるものと考え、国際的に宣言されている人権の原則を尊重します。
ダイバーシティ&インクルージョンの推進
私たちは、多様な個性を認め合い尊重し、新たな価値を創造することで当社グループの持続的成長の源泉とするべくダイバーシティ&インクルージョンを積極的に推進します。
ステークホルダーとの共存共栄
私たちは、株主・投資家、社員、お客様、お取引先、国際社会・地域社会など、ステークホルダーとの積極的なコミュニケーションを通して、相互理解に努め、共存共栄を図ります。
ガバナンス強化とコンプライアンス・リスクマネジメントの徹底
私たちは、ガバナンスを強化するとともに、企業活動を推進するうえで必須条件となる法令遵守の徹底や不祥事の未然防止を図るため、コンプライアンスやリスクマネジメントの更なる徹底に取り組みます。
公正・適正な取引と責任ある調達
私たちは、すべてのお取引先との間で、公正・適正な取引を行います。お取引先とともに責任ある原材料・鉱物調達に取り組みます。
安心・安全・高付加価値な製品の安定的提供
私たちは、徹底した品質管理とイノベーションにより、社会に安心・安全に使用して頂ける高付加価値な製品、サービス、ソリューションを開発し、安定的に提供します。
地球環境保全への積極的取り組み
私たちは、環境保全の重要性を認識し、原材料調達から素材・製品の開発、生産、流通、消費、廃棄そして再資源化を含むすべての事業活動の中で、資源リサイクルの推進、脱炭素化や生物多様性の保全等に積極的に取り組みます。

(2021年12月1日制定)

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サステナブル経営推進体制

当社グループが中長期的な企業価値の向上を実現するためには、サステナビリティに関連する経営課題への対応が必要不可欠な状況にあることから、当社は2020年4月1日付で対応を一元的に推進するため「サステナブル経営推進本部」を設置しました。
当本部は、当社グループが企業理念に則り、事業活動を通じて持続可能な社会構築への貢献と中長期的な企業価値の向上の両立を実現することを目的として、サステナビリティを巡る経営課題に対する一元的な対応を推進し、執行役社長(本部長)、関係部署の担当執行役(副本部長)、関係部署の部長等によって構成されています。下部組織として専門分野ごとに部会を設け、年度方針や活動計画を審議し、各分野に関係する具体的な施策等について同本部においてフォローアップを行ったうえで、その活動状況については、毎月、戦略経営会議および取締役会に報告しています。

サステナブル経営推進体制(2022年6月28日現在)

経営推進体制図

三菱マテリアル株式会社