サステナビリティデータ一覧

ホーム
サステナビリティレポート
サステナビリティデータ一覧

Sustainability Data List (Non-Consolidated and Consolidated)

サステナビリティデータ一覧

環境関連

①インプット			単位	2020年度（単体）	2021年度（単体）	2022年度（連結）	2023年度（連結）
原材料・資材投入量	総量		千t	16,597	16,882	4,019	★3,778
	内訳	廃棄物	千t	2,128	2,085	227	210
		副産物	千t	994	1,072	325	307
		天然資源	千t	13,408	13,646	3,278	3,125
		加工品・部品	千t	66	79	189	136
	リサイクル原料利用率		％	18.8	18.7	13.7	★13.7
エネルギー投入量	総量		TJ	40,452	40,390	29,400	★20,474
	内訳	電力（※買電）	GWh	1,099	1,113	1,997	1,582
		燃料（原油換算）	千Kℓ	770	765	232	170
		非再生エネルギー（※買電）	GWh	1,099	1,093	1,945	1,367

①インプット			単位	2020年度（連結）	2021年度（連結）	2022年度（連結）	2023年度（連結）
取水量	総取水量		千m³	667,987	687,683	355,299	★309,145
	水源別の取水量	淡水の地表水(雨水、湿地帯の水、河川、湖水を含む)	千m³	8,451	8,147	7,506	7,250
		汽水の地表水/海水	千m³	608,598	633,852	311,712	267,765
		地下水（再生可能）	千m³	9,903	5,109	777	450
		地下水（非再生可能）	千m³	非該当	非該当	非該当	非該当
		随伴水/混入水	千m³	非該当	非該当	非該当	非該当
		第三者の水源	千m³	41,035	40,575	35,303	33,680

②アウトプット				単位	2020年度（単体）	2021年度（単体）	2022年度（連結）	2023年度（連結）
温室効果ガス排出量	Scope1, 2 総排出量（CO₂換算）			千t	7,320	7,250	1,916	★1,671
	内訳		エネルギー起源	千t	3,157	3,114	1,592	1,168
			プロセス由来	千t	3,716	3,681	1	134
			廃棄物由来^※	千t	428	434	285	369
			その他	千t	19	21	38	369
	Scope1排出量（CO₂換算）			千t	6,784	6,736	919	★962
	Scope2排出量			千t	536	514	997	★709
	Scope3総排出量（CO₂換算）			千t	2,913	3,263	11,972	★10,734
	内訳	1.購入した製品・サービス		千t	1,290	1,563	3,995	3,323
		2.資本財		千t	114	105	284	305
		3.Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動		千t	505	525	229	162
		4.輸送、配送（上流）		千t	572	617	751	743
		5.事業から出る廃棄物		千t	1	2	25	22
		6.出張		千t	0	0	3	2
		7.雇用者の通勤		千t	2	2	8	7
		8.リース資産（上流）		千t	非該当	非該当	非該当	非該当
		9.輸送、配送（下流）		千t	120	126	183	176
		10.販売した製品の加工		千t	202	215	449	522
		11.販売した製品の使用		千t	非該当	非該当	非該当	非該当
		12.販売した製品の廃棄		千t	106	107	5	8
		13.リース資産（下流）		千t	非該当	非該当	非該当	非該当
		14.フランチャイズ		千t	非該当	非該当	非該当	非該当
		15.投資		千t	非該当	非該当	6,038	5,465

※ 2023年度より算定方法を一部変更し、E-Scrapの処理で排出したGHGを算入しています。

②アウトプット			単位	2020年度（連結）	2021年度（連結）	2022年度（連結）	2023年度（連結）
排水量	総排出量		千m³	663,918	681,685	356,426	★311,558
	放流先別の排出量	淡水の地表水	千m³	40,969	33,261	31,024	29,966
		汽水の地表水／海水	千m³	620,720	645,939	323,010	279,725
		地下水	千m³	非該当	非該当	非該当	非該当
		第三者の放流先	千m³	2,229	2,485	2,393	1,867
総消費量^※			千m³	4,068	5,998	-1,127	-2,413

※ 2022年度の水消費量は通常計算方法によりマイナスとなっています。これは、坑廃水処理による排水量が実際の水使用量を上回ったためです。この状況は当社の持続可能な資源管理の一環であり、通常の計算方法では表現しきれない特異なケースです。

②アウトプット				単位	2020年度（単体）	2021年度（単体）	2022年度（連結）	2023年度（連結）
大気への排出量	SOx			t	1,084	786	2,682	★1,741
	NOx			t	10,560	10,756	867	★700
	ばいじん			t	197	142	165	★107
水域への排出量	BOD			t	46	31	283	★192
	COD			t	24	27	316	★276
	窒素			t	139	159	287	★216
	リン			t	0	0	6	6
産業廃棄物の排出量	総量			t	14,982	13,970	44,830	★44,236
	内訳	再資源化へ	有害	t	1,945	1,733	2,926	2,508
		再資源化へ	非有害	t	8,335	6,553	20,263	22,360
		最終処分へ	有害	t	180	207	4,449	4,508
		最終処分へ	非有害	t	4,522	5,477	17,192	14,860
化学物質の排出量・移動量	排出量		大気	t	48	47	39	38
			公共用水域	t	27	31	93	141
			土壌	t	0	0	0	0
			埋立	t	0	0	50	130
	移動量		下水道へ	t	0	0	1	1
	移動量		廃棄物へ	t	48	42	185	156

③環境保全コスト			単位	2020年度（単体）	2021年度（単体）	2022年度（連結）	2023年度（連結）
投資額	事業エリア内コスト		百万円	2,500	4,848	14,556	4,449
		公害防止コスト	百万円	1,404	4,089	2,500	3,022
		地球環境保全コスト	百万円	813	641	11,808	1,130
		資源循環コスト	百万円	283	118	247	297
	上・下流コスト		百万円	0	0	13	26
	管理活動コスト		百万円	58	46	68	6
	研究開発コスト		百万円	3	2	35	21
	社会活動コスト		百万円	0	0	0	0
	環境損傷コスト		百万円	14	15	5	14
費用額	事業エリア内コスト		百万円	6,584	6,821	15,743	17,416
		公害防止コスト	百万円	2,867	3,426	10,101	10,916
		地球環境保全コスト	百万円	326	450	475	520
		資源循環コスト	百万円	3,390	2,946	5,167	5,980
	上・下流コスト		百万円	0	0	1	17
	管理活動コスト		百万円	342	272	1,615	2,343
	研究開発コスト		百万円	22	32	53	66
	社会活動コスト		百万円	10	13	13	16
	環境損傷コスト		百万円	102	144	142	330

※1 「産業廃棄物の排出量」は廃棄物処理法に基づく報告値。
※2 「化学物質の排出量・移動量」はPRTR制度に基づく報告値。

④その他			単位	2020年度（単体）	2021年度（単体）	2022年度（連結）	2023年度（連結）
	環境法令違反により行政処分を受けた件数		件	0	0	0	0

社会関連

					2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
人的資本	従業員数（単体）		男性	単体	5,432名	5,455名	4,734名	4,582名
			女性		721名	753名	716名	826名
			全体		6,153名	6,208名	5,450名	★5,408名
	女性従業員比率			単体	11.7%	12.1%	13.1%	★15.3%
	従業員数（連結）		全体	連結	27,162名	23,711名	18,576名	★18,323名
		（内訳）地域別	日本		16,414名	13,290名	11,436名	11,373名
			北米		3,784名	3,693名	744名	760名
			南米		35名	42名	47名	60名
			オセアニア		11名	10名	12名	12名
			欧州		1,175名	1,201名	1,182名	1,227名
			東アジア		771名	772名	754名	687名
			東南アジア		4,972名	4,703名	4,401名	4,204名
		（内訳）男女別	男性		-^※1	-^※1	14,373名	14,198名
		（内訳）男女別	女性		-^※1	-^※1	4,203名	4,125名
		非正社員の割合^※2	全体	連結	-^※3	-^※3	8.7%	5.5%
	団体交渉権を持つ従業員の割合		全体	単体	75.0％	74.6％	73.7％	74.0%
	採用者数		男性	単体	252名	268名	199名	224名
			女性		52名	58名	44名	64名
			全体		304名	326名	243名	288名
		（内訳）新卒採用者数	男性	単体	172名	174名	131名	125名
			女性		44名	44名	36名	46名
			全体		216名	218名	167名	171名
		（内訳）経験者採用数	男性	単体	80名	94名	68名	99名
			女性		8名	14名	8名	18名
			全体		88名	108名	76名	117名
	平均勤続年数		男性	単体	18.0年	18.2年	18.4年	18.7年
			女性		14.4年	14.1年	14.1年	14.0年
			全体		17.6年	17.7年	17.8年	18.2年
	平均年齢			単体	41.8歳	42.0歳	42.2歳	42.6歳
	障がい者雇用率			単体	2.4％	2.3％	2.3％	★2.5%
	女性管理職比率			単体	2.1％	2.5％	2.5％	3.2%
	産前産後休暇取得者数			単体	25名	23名	16名	★17名
	介護休業取得者数		男性	単体	3名	3名	2名	2名
			女性		1名	2名	0名	2名
			全体		4名	5名	2名	★4名
	育児休業取得者数		男性	単体	27名	56名	84名	83名
			女性		24名	20名	19名	16名
			全体		51名	76名	103名	★99名
	育児休業取得後の復職率			単体	100.0％	100.0％	100.0％	100.0％
	離職率^※4※5			単体	3.8％	2.9％	2.9％	3.1%
	自己都合離職率		男性	単体	1.5％	2.2％	2.5％	2.8%
			女性		1.7％	3.1％	2.2％	4.1%
			全体		1.5％	2.3％	2.5％	★3.0%
		（全体内訳）年齢別	50歳以上		0.5％	1.3％	1.0％	1.4%
			30歳～49歳		1.2％	1.7％	2.2％	2.9%
			30歳未満		3.9％	5.1％	5.6％	5.6%
	男女の賃金の差異^※6		全労働者	単体	-	-	61.8％	60.1%
			うち正規雇用労働者		-	-	65.3％	62.8%
			うちパート・有期労働者		-	-	50.3％	56.8%
	エンゲージメントサーベイ(全設問における肯定的回答率）			単体	-	-	71％	73％
	教育・研修^※7		コンプライアンスおよび階層別研修の受講者数（のべ人数）	グループ会社^※7	20,989名	19,400名	21,214名	★49,547名
			年間教育時間総数（のべ時間）	連結	-	-	198,567時間	★260,891時間
			年間教育時間総数（のべ時間）	単体	91,178時間	151,000時間	118,565時間	★106,630時間
休廃止鉱山	①当社グループで管理する休廃止鉱山数			グループ会社	21	21	21	20
休廃止鉱山	②当社グループで文化遺産として公開している休廃止鉱山数			グループ会社	4	4	4	4
社会貢献	社会貢献活動支出額（政治献金含まず）			単体	436百万円	443百万円	405百万円	221百万円

※1 2023年3月期より、全従業員（連結）の男女別の内訳を開示しています。
※2 社内人員データでの入力分類に基づき算定しています。アルバイト・パートタイマーは含みません。
※3 2023年3月期より、全従業員（連結）に占める非正社員の割合を開示しています。
※4 当期に離職（定年退職、欠勤期間満了による退職、自己都合退職）した正社員数／当期末の正社員数。
※5 2021年4月より、定年退職年齢を従来の60歳から65歳とする定年延長を実施しています。
※6 女性の職業生活における活躍の推進に関する法律に基づき算出しています。管理職比率等に男女間の差異があることで男女間の賃金に差がありますが、賃金制度、体系において性別による処遇差は一切ありません。
また、正規雇用労働者のうち管理職および組合員に分けて比較した場合の男女間の賃金の差異は管理職：81.8%、組合員：84.5％となります。
※7 教育・研修受講者数対象グループ会社数：2018年は70社、2019年は67社、2020年は62社、2021年は53社、2022年は38社、2023年は74社、
2021年度から、教育・研修受講者数は、正社員および非正規社員を対象に算出しています。

				2020年	2021年	2022年	2023年
人的資本	平均残業時間（組合員）		単体	14.2時間	17.1時間	17.8時間	14.0時間
人的資本	有給休暇取得率（組合員）		単体	79.5％	81.1％	87.3％	★83.9%
安全	労働災害度数率^※	TRIFR	単体	2.03	1.68	2.30	★2.88
	労働災害度数率^※	LTIFR	単体	0.51	0.21	0.38	★0.85
	労働災害発生件数^※		単体	28件	24件	30件	34件

※ 「労働災害度数率」「労働災害発生件数」には、通勤途上災害および微傷災害は含みません。

ガバナンス関連

			2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
コーポレートガバナンス^※	取締役数	単体	10名	10名	10名	11名
	社外取締役数	単体	6名	6名	7名	7名
	女性取締役数	単体	1名	1名	2名	2名
	取締役の女性比率	単体	10.0％	10.0％	20.0％	18.2%
	取締役報酬(総額）	単体	245百万円	235百万円	219百万円	214百万円

※ 取締役の人数は、当該年の株主総会終了時点。

				2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
政治資金団体への寄付額			単体	633千円	571千円	340千円	280千円
内部通報	内部通報窓口への相談件数		単体およびグループ会社	54件	47件	65件	63件
	（内訳）	コンプライアンスに関する通報件数	単体およびグループ会社	-^※1	-^※1	28件	38件
		腐敗に関する通報件数	単体およびグループ会社	-^※1	-^※1	0件	0件
		腐敗に関する違反件数	単体およびグループ会社	-^※1	-^※1	0件	0件
		ハラスメント通報件数	単体およびグループ会社	-^※1	-^※1	16件	29件
		ハラスメント認定件数	単体およびグループ会社	-^※1	-^※1	4件	1件

		2021年 3月期	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
納税額	合計	-^※2	16,350百万円	18,995百万円	11,564百万円
	日本	-^※2	7,345百万円	10,847百万円	2,414百万円
	米国	-^※2	793百万円	986百万円	940百万円
	欧州	-^※2	5,735百万円	2,433百万円	3,857百万円
	アジア	-^※2	2,090百万円	4,729百万円	4,345百万円
	その他	-^※2	387百万円	0	8百万円
	消去等	-^※2	0	0	0

※1 2022年３月期より、内部通報窓口への相談件数の内訳を開示しています。
※2 2022年３月期より、連結財務諸表ベースの国別報告事項の算定を行っています。

三菱マテリアル株式会社